円満に親世代と暮らすために!二世帯リフォームの詳細まとめ

親との同居を検討している人のなかには、嫁姑間の関係性を意識したり適切な距離感を保ったりするために二世帯リフォームを望む人が多くいます。これから先の長い期間、同じ空間で生活をするのですからお互いが快適に暮らせる住宅が良いですよね。今回は、円満に親世代と暮らすための二世帯リフォームとはどのようなものなのかについて紹介していきます。

39views | 2018年12月12日更新

CONTENTS
  1. 二世帯リフォームって何?
  2. 二世帯住宅にするメリット
  3. 二世帯住宅にするデメリット
  4. リフォームで重視すべきこと
  5. 二世帯リフォームの相場は?
  6. 失敗しないリフォームをしよう

二世帯リフォームって何?

YKKAP 二世帯住宅YKKAP 二世帯住宅

二世帯リフォームとは、二世帯が同居をしやすくするためのリフォームのことです。快適に暮らせる二世帯住宅にするために建て替えをするケースもありますが、リフォームなら建て替えよりも費用を抑えられますし工期も短くなります。

住宅全体をまるごとリフォームする場合もあれば、部分的にリフォームするケースもあり、希望や費用に合わせて実施することができます。 なお、二世帯住宅には3つのタイプがあります。

1.「完全同居型」
それぞれの寝室以外の空間はすべてが共有となるタイプです。家族みんなで過ごす時間が多くなるのが魅力ですが、関係性によっては気を遣わなければならないシーンも多いでしょう。

仲が良好なら魅力的な完全同居型仲が良好なら魅力的な完全同居型

2.「部分共有型」
玄関や浴室など一部の設備は共有となるものの、普段生活する空間は別々になります。お互い適度なプライバシーを守れますが、生活時間が異なる場合は共有設備を使用する際の水温や足音への配慮が必要です。

3.「完全分離型」
同じ建物の中で生活空間を完全に分けた間取りにします。2軒分のリフォームなのでそれなりに費用はかかりますが、お互いに生活空間のなかで気を遣うことがありません。

二世帯住宅にするメリット

二世帯住宅というと、これまで別々に暮らしてきた家族同士が一緒に生活をすることになるので、不安を感じる人がいるかもしれません。しかし、二世帯住宅にはメリットもたくさんあります。

「親世代の介護の負担を軽減できる」
将来、親世代の介護が必要になったときに、離れて暮らしていると介護のために通ったり介護施設に入居させたりするのは、さまざまな面で負担がかかります。いつもすぐ近くにいる二世帯住宅なら、そのような介護の負担を軽減できるのです。

「子どもの面倒を見てもらえるので共働きしやすい」
親世代が元気なうちは、保育園や幼稚園に子どもを入れる場合でも、体調不良で急にお迎えが必要になったときなど、親にお願いすることもできるでしょう。

「新たに土地を購入する必要がない」

「エネルギー消費量を抑えられる」
水回り・キッチンを共有している場合メリットです。食事やリラックスタイムを過ごすリビング・ダイニングなど、共有する空間を多くするほどエネルギー消費量は抑えられ、節約につながります。

「減税措置が受けられる」
平成28年からは同居を目的に玄関、キッチン、トイレ、バスのうち1つ以上を増設する二世帯リフォームを実施すると減税措置が受けられるようになりました。現金やローンでリフォームすると、工事限度額を上限250万円として所得税から10%が控除されます。

減税措置が受けられる!減税措置が受けられる!

なお、5年以上のローンを組んだ場合は、年末のローン残高のうち対象工事費の2%、それ以外の工事費では1%が5年間にわたり所得税から控除されることになります。
ただし、適用期限は平成31年6月30日までなので注意が必要です。

二世帯住宅にするデメリット

「お互いのプライバシーがなくなる」
世帯住宅では、親に干渉されやすく、リフォームの仕方によってはお互いのプライバシーがなくなるといったデメリットがあります。二世帯住宅とはいえ、ひとつ屋根の下で暮らすことになるため生活習慣や帰宅の時間など干渉されやすく、ストレスに感じる人もいるでしょう。

また、完全同居型の場合は、寝室にいるとき以外はいつも同じ空間にいることになるので、プライバシーはほとんどなくなります。そのため、どのタイプの二世帯住宅にするのか、お互いの関係性なども考慮しながら決めることが大切です。

「減税措置が適用されない」
区分登記をすると「小規模宅地の特例」という減税措置が適用されません。これは相続税に関する特例で、被相続人が宅地を相続する場合、一定の面積までの評価額を最大80%減額する制度のことです。

たとえば、1000万円の宅地の評価額が200万円になるという制度なので、適用されるのとされないのでは大きな違いですよね。リフォームをする際は、区分登記についてもチェックしておきましょう。

リフォームで重視すべきこと

リフォームで重視すべきことは4つあります。

1.「二世帯の家族で納得できるまで話し合いをする」こと
予算や生活にかかる費用分担をどうするかなどの金銭面、生活習慣や家事の分担といった生活面について、お互いが納得できなければいけません。

仮に、どちらか一方が費用を負担したり多く出したりすると、出してもらうほうは気を遣って相手に合わせてしまいがちです。しかし、それでは実際に生活が始まったときに不満がストレスとして積み重なり、二世帯リフォームが失敗してしまう可能性があります。

お互いに歩み寄りつつ、どちらも納得できるまで話し合いをしましょう。

2.「どのタイプの二世帯住宅にするのかをしっかり定める」こと
二世帯住宅には完全同居型・部分共有型・完全分離型の3種類がありますが、それぞれにメリットとデメリットがあります。

状況にあった二世帯住宅のタイプをしっかり決めましょう状況にあった二世帯住宅のタイプをしっかり決めましょう

どのタイプが向いているかは世帯同士の関係性や予算によっても異なるため、どのタイプにすればお互い快適に暮らせるのか、しっかり定めておくことが大切です。

3.「親世帯の安全」を重視
年齢を重ねると、つまずきや転倒などが原因で怪我をしてしまう危険が高まりますが、できれば、いつまでも元気に暮らしてほしいものですよね。

階段に手すりも忘れずに!階段に手すりも忘れずに!

そこで、段差をなくしたり浴槽に手すりを付けたりして、親世帯が安全に生活できる住宅をつくるのです。親世帯が暮らしやすいということは、いずれ自分たちが高齢になったときにも暮らしやすい住宅であるといえます。

4.「建ぺい率・容積率の知識を押さえておく」こと
建ぺい率は敷地面積に対してどのくらいの建築面積になっているかという割合のことをいいます。容積率は、敷地面積に対して延床面積がとのくらいあるかという割合のことです。

建物を建てる際、敷地面積に対して何パーセントまでなら建てて良いという基準が市町村ごとに定められています。二世帯リフォームでは増築などで建ぺい率や容積率が上がるため、リフォーム前の建ぺい率・容積率を調べておきましょう。

二世帯リフォームの相場は?

二世帯リフォームを考えるなら、費用も気になるところですよね。

費用が抑えられるのは完全同居型費用が抑えられるのは完全同居型

一般的には40坪の住宅の場合

・「完全同居型」・・・約500万円
・「部分共用型」・・・約800万円
・「完全分離型」・・・約1200万円

が相場です。ただし、この金額はあくまでも一般的な相場なので、リフォーム会社や工事の内容によって異なります。完全同居型の場合は玄関や設備の追加など大規模な改築が必要なので費用も高めです。一方、完全同居型の場合は、水回りや内装など限られた部分のリフォームとなるので費用を抑えられます。

なお、増築する場合は6畳一間で約250万円の追加費用がかかります。 ちなみに、二世帯リフォームをする際、長期優良住宅化リフォーム推進事業を利用した補助金を利用できる可能性があります。

その住宅で三世代が暮らすことや、キッチン・浴室・トイレ・玄関のうち2つ以上の設置個所が増えるなど、いくつかの条件を満たせば利用できます。

失敗しないリフォームをしよう

二世帯リフォームは、どのタイプにしても大掛かりなリフォームになるため、高額な費用が必要です。

リフォームをする場合、同居するにあたりどんなルールが必要なのか、どのタイプの二世帯住宅にすればみんなが快適に暮らせるのかなどがポイントになります。失敗しないように家族みんなでしっかり話し合いながら、納得できるリフォームにしましょう。

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