リフォームとは？メリット・デメリットと費用・相場の基礎知識

リフォームとは

リフォームとは、長年住んで劣化した住まいや、購入した中古住宅を住める状態に復元するといった、主に改修作業を指す言葉です。

リフォームの範囲に関してですが、クロスの張替えや壁の塗装の張替えなどの気軽にできる工事を指す場合もあれば、屋根全体の交換や大型設備の取り換えなどのような大掛かりなものを指すこともあり、工事の程度によっての線引きはあいまいです。

リフォームの代表的なものとしては、雨漏りの修繕やキッチンや浴槽の取り替え、床総面積の増築などが挙げられます。一軒家の住宅だけでなく、賃貸マンションや賃貸アパートなどでもリフォームは行われ、退去時の修繕などをリフォームと呼ぶ場合もあります。

リフォームの特長は、住宅の資産価値は増やすことなく、あくまでも元の状態の資産価値を復元するというところです。取扱業者などによってもリフォームの範囲は異なりますので一概には言えませんが、概ねこのように捉えておけば問題ないでしょう。また、地震の多い日本においては、耐震強度の補強などもリフォーム案件として多く行われています。

リフォームの特長と注意点

リフォームは住まいの一部だけを工事するため、長期間大掛かりの工事をするリノベーションや建て替えと違い、仮住まいや引越しをする必要がありません。

そのため、工事費以外にも仮住まい費用や引越し費用を出費することがなく、純粋な工事費用だけを見積もればいいのが特徴です。

リノベーションと比べ、規模はコンパクトなリフォームですが、工事をした部分に関して言えば、見た目は新築同様になりますので、家全体の老朽化というよりは部分的な改修が必要だというケースではリフォームを選択するのが得策です。

お風呂やキッチン、屋根の一部の雨漏りなどの改修がリフォーム案件としてよく行われているものになります。

よくある注意点として、家族が増えた際のケースが挙げられます。

家族が増えたことで部屋の数を増やしたいという依頼は多くあるようですが、部屋を増やすという大掛かりな作業は本来リノベーションですべきもの。リフォームで対応できるものだと勘違いをしていると、見積もりを出したときに、予想を大きく超える予算が必要になってくるということが起こります。

そのため、事前にリフォームで対応できる範囲はしっかりと押さえておくようにしましょう。

また、もう一つの注意点は家の強度について。リフォームは一部のみを改修するため、特定の場所や機能に関しては新築状態を取り戻すものの、家自体の強度を考えれば工事前と何ら変わらないという点に注意しましょう。

それに関連して、家自体の強度の強化をリフォームで行う場合には、リノベーションや建て替えの場合よりも割高になってしまうことがあるという点に注意です。

日本は地震の多い国でもありますので、家の強度に関する工事はリフォーム・リノベーション・建て替えに限らず多くなっています。

このような耐震強度の強化などの工事では、業者間でも大きな工事費用の開きが生まれる部分でもありますので、できる限り複数の業者間に見積もりをとって、比較検討をするようにしてください。

そうすることで、大きな失敗をすることなくコスパに優れたリフォームを実行することができるでしょう。

リフォームのメリットとデメリット

リフォームのメリット

リフォームの最大のメリットは、住み慣れた家をそのままにすることができるということです。

一軒家の場合、リフォームが必要になるほど老朽化しているのは、一般的に長い期間住み慣れた家であることがほとんどです。

この場合、建て替えやリノベーションなどの大掛かりな工事をしてしまうと、今まで住み慣れていて愛着のある家の雰囲気はまったくといっていいほどなくなってしまいますので、出来る限り今までの家の雰囲気を残したいのであればリフォームをするのがおすすめです。

一部だけを新しくするため、家全体の住み心地は変わりませんし、愛着のある家の雰囲気もそのままにすることができるでしょう。

また、工事期間が短く予算も安いため、早急にデザインや機能の改善をしたいという場合にも大きなメリットになります。

例えば、お風呂のタイルが剥がれていたり、水はけが悪くてカビが生えてしまったりしている場合などは、そのまま放置しておくと、より老朽化のスピードを早めてしまいます。
このような場合は一刻も早く改修をしたいので、工期が長くかかるリノベーションや建て替えよりはリフォームを選択するのがいいでしょう。

これは工事期間が短いということにも関連しますが、リフォームは一部分を改修する工事がほとんどであるため、仮住まいを借りる必要がないという点もいいところです。

リフォームのデメリット

しかし、この「一部分を改修する」という特徴は、リフォームのデメリットとも言えます。

一部を改修するということは、逆にいえば間取りの変更などの大掛かりなデザインの変更ができないということだからです。

あくまでも新築のときの状態を取り戻すことを目的として行われるため、当初のデザインの変更は原則としてできないことが、リフォームのデメリットといえるでしょう。

例えば、先に挙げた家族が増えたりして部屋の数が足りなくなってしまった場合や、子供の成長にともなって子供部屋を新たに作る場合などはリフォームでは対応できません。この場合は、リノベーションの範疇になります。

内装や外装に限らず、表面的な改修についてはリフォームで十分対応できますが、家の基礎部分や内部構造自体を強化するという工事をリフォームという範囲でやってしまうと、リノベーションや建て替えよりも劇的な変化は見られないのに、費用は高くついてしまうといったようなことが起こり得るということは特に注意しておきましょう。

リフォームにおける打ち合わせから工事、完成に至るまでの流れ

パースイラストでヒアリング

ここからはリフォームを行う場合の実際の流れについてご紹介します。

まず、リフォームを決断した直後に行うのが施工業者との打ち合わせです。この段階でデザイナーなどが理想のデザインや完成形をヒアリングしていきます。リフォームで失敗をしないためには、この段階で自分のイメージを妥協せずに伝えきることが重要です。

ヒアリングが終了すると後日、パースイラストができあがります。パースイラストとは、ヒアリングをもとにして書かれた完成イメージ図です。業者によってはイラストではなく、3Dグラフィックによって完成形がイメージされたものを映像で見せられることもあります。

大手施工業者の場合にはこのようなグラフィックを用いた完成図の作成を行っているところが多いようです。ヒアリングを行った際に、家具などの細かいデザインなども聞かれますので、それに基づいたサンプル品もこのときに初めて実物を見ることになります。

大抵の場合には写真で見たものと実際のサンプル品は違うことが多いので、サンプル品は必ず確認するようにして満足いかない場合には遠慮せずにしっかりと再度イメージを伝えましょう。

より深く完成イメージを詰めていく

サンプル品やパースイラストと再現グラフィックの確認が済むと、今度は工事対象の家へ行き、完成図やサンプル品を見ながら実際の寸法に基づいてイメージを固めていきます。

大きな部分のイメージが固まると、今度は内装の細かいデザインに関する打ち合わせです。具体的には、壁紙の色やフローリングの素材や色などです。

内装に関しては細かいインテリアなども含めて、豊富なデザインが考えられますので、この打ち合わせを長引かせないためにも、ある程度のイメージや理想のデザインは自分自身でしっかり持っておくようにするといいでしょう。

内装が決定したら契約書にサイン

内装に関する細かいデザインが決定したところで見積書を再度確認し、業者との委託契約書にサインすることになります。委託契約が終了すると、いよいよ工事が始まります。

無事に工事が終了すると完成した家で最終の立ち合い検査があります。依頼主と業者の担当者が実際の完成した家に行って、理想のイメージと適合しているかどうかをヒアリングします。

完成後には設備によって取扱説明書や保証書、長期使用製品安全点検・表示制度などの登録がありますので、指示に従って手続きを進めるようにしましょう。

業者や住宅によって各工程の進行具合に多少の違いはありますが、一般的な流れはこのようになります。

リフォームはDIYできない？

どこまでならDIYできる？

DIYに必要な主な道具

クロス張替え、床張替え、外壁塗装のDIYに必要な道具は、主に以下の通りとなります。

クロス張替えのDIYに必要な道具

・のり
・カッター
・雑巾

床（フローリング張替え）のDIYに必要な道具

・金槌
・釘締め
・メジャー
・差し金
・あて木
・ノコギリ
・鉛筆
・接着剤

床（クッションフロア）のDIYに必要な道具

・メジャー
・カッター
・定規
・鉛筆
・ローラー
・継ぎ目処理材
・地ベラ
・サンドペーパー
・両面テープ

外壁塗装のDIYに必要な道具

・塗料
・バケツ
・サンドペーパー
・ローラー
・マスキングテープ

大まかな費用

クロス張替えをDIYした際にかかるおおよその費用

張替える素材や使う道具の品質にもよりますが、6帖分の広さを計算する場合、生のり付きのクロス張替えで約10,000円前後、塗装ならば15,000円前後のコスト費用がかかるとされています。

床（フローリング・6帖）をDIYした際にかかるおおよその費用

道具代がおよそ7,000〜8,000円、安価のフローリング材なら、6帖分で15,000円ほどで揃えることができるため、最も安価なDIYであれば、合計で22,000〜23,000円ほどで可能です。

床（クッションフロア・6帖）をDIYした際にかかるおおよその費用

道具代がおよそ2,000〜3,000円、安価のクッションフロア材なら、6帖分で4,000〜5,000円ほどで揃えることができるため、最も安価なDIYであれば、6,000〜8,000円ほどで可能です。

外壁塗装（200平方メートル）をDIYした際にかかるおおよその費用

塗料代や道具代、足場代などで約10万円前後が相場と言われています。

注意点や失敗事例

DIYをする上での注意点

せっかく安くしようとDIYに臨んだものの、材料の選択ミスや、工事失敗のやり直しで余計に出費がかさんでしまうという本末転倒なケースも少なくはありません。

特にありがちなのが、クロスの張り合わせミス。柄物のクロスなどは、ほんの少しずれただけでも接合部が目立ってしまうため、実はDIY初心者にとっては非常に敷居の高いクロスです。

腕に自信がないうちは、接合部の目立たない織物調などのクロスを選ぶのがベターと言えるでしょう。

また、プロが避けたがるリフォームというのは、やはり何かしらのリスクがあるため、引き受けを躊躇しています。

そこを把握せずにDIYしてしまうと、耐震強度を弱めたりするなどの、家の強度を犠牲にしてしまうといった取り返しのつかない状態に陥ってしまうこともあるため、あらかじめ情報を調べておきましょう。

道具の使い方への理解も重要です。
特にノコギリ、カッター、金槌などの道具は、普段から扱いに慣れていないと怪我に繋がる危険があります。使用の際は十分に注意するようにしましょう。

水回りのリフォームにおける費用の相場

外回りのリフォームにおける費用の相場

居間のリフォームにおける費用の相場

内装のリフォームにおける費用の相場

介護目的のリフォームにおける費用の相場

リフォームの減税・補助金・助成金・ローンについての解説

減税

制度ごとに定められた条件を満たせば、（1）所得税の控除、（2）固定資産税の減額措置、（3）贈与税の非課税措置の3つの税の優遇を受けることができます（一緒には申請できないものもあり）。リフォームの負担が軽くなる制度ですので、うまく活用しましょう。

<制度ごとの条件>

（1）所得税の控除はリフォーム後の確定申告で申請
（2）固定資産税の減額措置は工事完了後3ヶ月以内での市区町村への申告
（3）リフォーム費用として父母などから贈与を受けた場合に一定額までを非課税とする贈与税の非課税措置は、リフォームを行った翌年の贈与税の申告期間中に税務署への申告が必要です。
関連ページ：リフォームを考えるなら、知らないと損をする減税・補助金制度

補助金

バリアフリー、省エネ、耐震などに関するリフォームは、所得税の控除や固定資産税の軽減などが適用されます。安心、安全に過ごすための住まいを作るためのリフォームが対象となります。

つまり、部屋を増やしたり、水回りを新しくしたりといった、快適に暮らすためのリフォームは基本的には適用外となります。

しかし自治体によっては例外として「地元の業者に依頼する」といった地域活性化を促す目的で5〜10万円ほどの補助金が受け取れる場合があります。

他にも自治体外から移住する人に向けた、独自の補助金を支給するを自治体もありますので、自分の住んでいる自治体の窓口に問い合わせて確認をしてみましょう。

しかし、一つ注意せねばならないのが、補助金は申請して審査基準に適っているからといって必ず受給できるというわけではありません。

申請数が地域の採択予定数をオーバーすれば、過分は審査落ちしてしまうこととなります。

それぞれの補助金限度額は以下の通り

省エネリフォーム…5〜20万円
バリアフリー工事…20万円までのうちの9割
耐震リフォーム…補助対象工事費の3/4（上限300万）

助成金

助成金とは、原則返済する義務のない、国や地方団体から支給されるお金のことです。

公的な資金から繰り出されるお金のため、補助金と同様に受給には条件を満たす必要がありますが、補助金と違い、要件さえ満たせば原則給付されるのが特徴です。

リフォームとリノベーションの違い

小規模な工事ならばリフォーム

リフォームとは、冒頭にも書きました通り、住まいの部分部分における改装を指します。

具体的に言えば、壁紙や床の張替えといった内装の工事や、キッチンやお風呂場の交換といった水回りの工事がこれに相当します。マンション退去時の原状回復なども同様にリフォームです。

リフォームとリノベーションのはっきりとした線引きは実は曖昧とされていますが、一般的にはこのような「小規模な工事」ならばリフォームと分類されます。

大規模な工事ならばリノベーション

それに対し、部屋を増やすなどといった、間取りの変更が必要なレベルの「大規模な工事」であれば、リノベーションと分類されます。

大きなデザインの変更をすることができるというのがリフォームとの一番の大きな違いと言えるでしょう。

リノベーションの範囲に含まれる工事には、さまざまなものがあります。最も大きな工事を要するフルリノベーションにおいては、家全体を取り替えるようなイメージになりますので、リフォームよりも圧倒的に自由度は高いといえます。

例えば、広かったリビングに間仕切りを設けて部屋をもうひとつ作ったり、家全体のデザインコンセプトを変えたりするといったこともリノベーションでは可能です。しかし、あくまでも家の構造自体は既存のものを再利用するため、実現できない間取りもあることは知っておきましょう。

実際に工事に取り掛かってみなければ分からない部分も多いのがリノベーションですが、ある程度は事前の見積もりの段階で実現できるデザインと無理なデザインは教えてもらうことができます。自分のイメージをしっかりと伝えて、実現可能であるかどうかの判断を聞くようにしましょう。

リノベーションは建て替えと比べると安く済む

また、建て替えと比較すると予算が安いというのも大きなメリットです。建て替えの場合には完全に解体をしてしまいますので、自由度が高い分、それだけ莫大な費用がかかってきます。

一方、リノベーションでは再利用できる部分は再利用をしますので、それだけ予算も浮かせることができるわけです。このほかにも、法律的な観点からは、規模によっては固定資産税の増額がないというのも大きな特徴です。

本来であれば機能を増やしたり、フルリノベーションなどをしたりして大規模な改築をしたような場合には固定資産税などが重くのしかかってきます。

フルリノベーションをしてしまった場合には、固定資産税の増額は逃れられませんが、ある一定の基準に達するまでの規模の工事であれば固定資産税の増額がされないことがあります。

税額が上がるかどうかの基準は、概ね50％程度が目安と言われていますが、その他さまざまな要素も絡み合って決定されることから、一概にいうことはできません。

そのため、もしリノベーションを行うのであれば、税額の部分に関しては専門家にしっかりと相談するようにしましょう。

リノベーションのデメリット

リノベーションのデメリットとして大きいのは、リフォームよりも時間がかかる上に、費用が高くなってしまうというところです。

工事の規模を考えてみても、リフォームなどよりも費用が高くなることは頷けます。工事期間もリフォームに比べれば3～4倍程度は見ておいた方がいいでしょう。

フルリノベーションを行う場合には、その間に生活する家を借りるなど、工事とは関係のない所に大きな出費がかさんできます。

このように、家全体のデザインを刷新できるところは非常に良いところなのですが、さまざまな部分に出費がかさむということは知っておきましょう。実際にリノベーションの契約を申し込んでからさまざまな出費が必要だと気付くということのないようにしたいものです。

また、リノベーションのメリットの部分でも紹介しましたが、既存の住宅の構造を利用するため、間取りの変更にはある程度の制約が設けられるという点も忘れてはならないデメリットです。

今住んでいる家と大きく異なった間取りにしたり、水場を移動させたりするなどのリノベーションはなかなか難しいとされていますので、その場合には建て替えを検討しましょう。

リノベーションの注意点

このほか、リノベーションと耐震強度を補強する工事をどちらも行う場合には工事費用が建て替えとほぼ変わらない場合あります。

これは業者のプランの問題もありますので実際に問い合わせを行うのがベストですが、一般的には変わったとしても数十万円程度の開きである場合が多いようです。

その程度の価格差しかないのであれば、わざわざ自由度が制限されるリノベーションを選ぶ必要はなく、自分の好きなデザインを依頼することができる建て替えを選択するのが普通でしょう。

一般的にはリフォームと建て替えの中間的な価格帯で収まると思われているリノベーションも、やり方や家の状態によっては予想外に高くつくこともありますので注意が必要です。

例えば、シロアリ被害や腐食などがあった場合には、基礎部分まで改修が必要になりますので、見積もりした価格よりも金額が跳ね上がってしまうことも十分に考えられます。

築年数が古く、住んでいて明らかに老朽化が進んでいると感じている場合には目に見えない部分も痛んでいることが多く、リノベーション前の修復で既に大きな費用がかかってしまうこともありえます。

リフォームと建て替えの違い

建て替えは自由度が最も高い改装ができるうえ、新築扱いになる

建て替えの最大のメリットは、全く新しいデザインや間取りの家を手に入れることができるというところです。

ここの部分の自由度に関しては、リフォーム・リノベーション・建て替えの中で最も高く、理想のデザインを実現することは難しいことではありません。

イメージとしては、全く違う家が同じ土地に立つというイメージですので、家の雰囲気から様式、デザインに至るまで、ほぼ100％が入れ替わると思っていいでしょう。

また、築年数をリセットできるという点も建て替えの大きなメリットになります。例えば、築年数が30年の家をリフォームやリノベーションした場合には築年数は30年のままですが、建て替えした場合には、築年数は新築扱いになります。これはどんな時に良いかというと、家を売却したり、賃貸借などで人に貸したりする場合です。

この2つの場合には、家の築年数が価格に大きく影響してきますので、建て替えをしてでも売りに出した方が結果的に得をする場合も多いのです。

建て替えはリフォーム、リノベーションと比べてローンを組みやすい

これに関連して、建て替えをする際には、リフォームやリノベーションに比べて多額のローンを組むのが比較的容易になります。

リフォームやリノベーションでは一般的に一部の改修や修繕が想定されているため、そこまで大きなローンの審査が容易におりることはありません。

一方、建て替えでは、新築を立てるという扱いになりますので比較的大きめのローンを組みやすくなるのです。

ローンの与信審査に関しては、個人の信用情報などが深く関わってくるため、一概にローンが組みやすいとも言えないところではありますが、中途半端に出費の大きなリノベーションをするのであれば、思い切って建て替えを検討してみるのをおすすめします。

ローンがくめることによって、実質的な負担が軽くなる可能性は十分にあります。まっさらな状態から新築を建てるわけですので、耐震強度などの問題も新たな基準に照らして考えることができ、より安全な家づくりという点でも大きなメリットが得られます。

家自体が古くなっている場合には、根本から見直すためにも建て替えを選択することが多いです。

建て替えのデメリット

愛着を持っている家を解体させてしまう

住み慣れた家を根本から変えるというのは、想像以上に大きなインパクトを受けますので、建て替えを検討している場合にはよく考えてから行うようにしましょう。

リノベーションなどの場合でもフルリノベーションをしてしまうと、工事前の住宅の雰囲気はなくなってしまいますが、建て替えはより新築に近い形になりますので、以前の雰囲気を残したまま修繕やデザインの一新をしたいという場合には、リノベーションやリフォームを選択するのがいいでしょう。

各種税金がかかる

また、固定資産税、不動産取得税のほか、都市計画税などの各種税金がかかるのもデメリットのひとつです。

リノベーションでも規模によっては固定資産税の増額などがありえますが、建て替えの場合には新築と同じ扱いですので、確実に各種税金がかかってきてしまいます。

この点を考えると、工事終了後にも出ていく出費は多くなる傾向にありますので、予算は工事費用だけではないことに注意が必要です。

このほか、建築基準法などの法令によって、建て替えをすることが根本的に不可能な場合もあります。

もしくは建て替えをすることはできたとしても、既存の家よりも小さな家しか建てられない場合があるなど、法令による制約を受けるのも建て替えの特徴です。

建築基準法など、建築関連の法令はよく改正されるため、建て替えによって容積率などが変化してしまうために家を建てた当初の法令には合致しなくなってしまう可能性があるのです。

実際に、法令によって建て替えが不可能な場合などには、フルリノベーションで代替的に行う方法が取られるようなケースも多くあるようです。

このように、実際に専門家に相談をしてみるまで判断できないところも建て替えの難しいところではあります。なお、リフォームは原則、先に紹介したような各種税金の負担はありません。

リフォーム前と後の挨拶回りについて

リフォーム中の工事車両の駐停車や作業時の騒音は、近隣住民とのトラブルの原因として多く挙げられます。このようなトラブルは、工事を始める前にあらかじめ近隣に挨拶しておくことが防止につながります。

リフォーム前の挨拶は、近隣住民の都合も配慮し、少なくとも一週間前には済ませておきたいところです。仕事で家を空けがちな平日より、在宅していることの多い土日の午前中の挨拶がオススメです。

その際に、必ず伝えておくべきなのが以下の4点

・リフォームの期間
・リフォームの時間、曜日
・リフォームの内容
・緊急時の連絡先（工事依頼主、リフォーム業者）

特に期間や時間など、いつまで、いつ頃に、といった情報はなるべく詳細を伝えるように念を入れておきましょう。

居住タイプによって違う挨拶の範囲

戸建てかマンションかの居住のタイプによって挨拶の範囲は以下のように変わります。

戸建て住宅は斜め向かいの住人にも忘れずに挨拶を

リフォームの規模にもよりますが、戸建て住宅の挨拶の範囲は、向かい3軒、裏3軒、両隣です。

特に斜め裏の家はこちらからはよく見えなくても、向こうからはよく見え、工事の影響も受ける位置ですので、忘れずに挨拶しましょう。

また、自治会のある地域では工事時間が決められている場合がありますので、事前に自治会長に確認するといいでしょう。

マンションはエレベーターや階段前の住人にも挨拶を

マンションには規約がありますので、工事部が決まったらマンションの住人に「工事の告知」を行うなど、規約に沿って対応することが基本です。

マンションにおける挨拶の範囲は、上3軒、下3軒、両隣です。資材の搬出入で通るエレベーターや階段に面したお部屋のお宅にも、ひと声掛けておくといいでしょう。

これから長く住む家だからこそ、ご近所付き合いは大切にしたいもの。工事の前に近隣の方にひと声掛けることがリフォーム成功への第一歩と言えるでしょう。

大手と工務店それぞれの強みと特長を押さえて最善の選択を

大手ハウスに頼むか、工務店に頼むか

リフォームやリノベーション、建て替えを依頼する先として、大手ハウスメーカーと地方の工務店の大きく分けて2種類あります。

このうち、どちらを選ぶか悩まれる方も多いようですが、選ぶ際にはそれぞれの強みや特徴をしっかりと把握することが重要です。

早く済ませたいなら大手ハウスメーカー

まず、大手ハウスメーカーは規模が大きいので、社内の緻密なマニュアル化が進んでいます。従業員も細かく業務が分担されていることが通常であり、業務の掛け持ちがない分、決められた仕事を迅速にこなせる環境づくりがなされています。

それに加えて、施工の実績も地方の工務店に比べて豊富なため、依頼主の要望や住宅のタイプに合わせて最も早くできるプランを提案してもらえます。

このように、大手ハウスメーカーの最大の特徴は工期の短さや柔軟性にあるといえます。

対して、工務店では全体を通して最低限のマニュアルはあるものの、効率的な作業という部分に重点を置いていないため、人手の問題もあり、どうしても工期は大手ハウスメーカーに比べて長くかかってしまいます。

一般的に、工務店の場合には3か月から半年程度工期がかかるのに比べ、大手ハウスメーカーの場合には3か月以内に完成させるところが多いです。

この工期の早さというメリットは、今すぐに家の改修をしたい場合やバリアフリーをすぐに求めている場合などには大変ありがたいポイントになります。

職人さんの腕の確かさが魅力の工務店

一方、工務店は広く技術力の高さを売りにしているといわれます。もちろん大手ハウスメーカーの技術力が低いわけではありませんが、大手にしても工務店にしても、実際に工事を行う業者を下請けに頼んで委託するという形をとっています。

全国に支店を展開しているような日本を代表するような大手になると、下請け業者をいくつも挟んでおり、実際に工事を担当する業者までは3つ、4つの業者を挟んでいるということは珍しくありません。

実際の工事を行うこのような下請け業者に依頼をする際に、普通はハウスメーカー側が業者を選ぶことはしませんので、工事を請け負う業者によっては技術力に大きなばらつきが出るといえます。

これに対して、工務店では発注する業者が工務店によってほぼ決まっていますので、評判の良い工務店では腕のいい職人さんが請け負っていることが多いのです。

工務店では、家づくりに対して高い誇りを持っているような職人気質なところが多いため、請け負う職人の大工さんも熟練の腕のいいところを抱えている場合がほとんどです。

特に地方の工務店ではそのような傾向が強い印象です。そのため、技術力にばらつきがなく、評判のいい工務店に依頼をすることである程度の技術力は保障されていると考えていいでしょう。このように、技術力に関していえば、地方工務店に軍配が上がります。

コスト面から見た比較

施工を依頼する側として、もっとも気になるのが価格の部分ですが、これにかんしては明確にどちらが安いと言いきることはできません。

業者によって価格に開きがあるのも理由のひとつですが、大手ハウスメーカーが大量発注などによって低コスト化を実現させている一方で、大量の顧客確保のために膨大な広告費を投入していることから、結果的には大手ハウスメーカーも工務店もさほど変わらない価格設定になっています。

工務店と言っても、さまざまな差別化がされており、工務店の中にも色んな特徴をもった業者があります。工務店の中にも低価格を前面に打ち出して差別化を図っているところもありますので、その場合には価格面に関しても工務店が勝っているといえるでしょう。

大手ハウスメーカーは広告費以外にも、多額の人件費や業者間の中間マージンが発生するため、ある一定以上はどうしても価格を下げることができないのです。これは大手であるがゆえの弱みともいえる部分です。

このようなビジネスモデルの観点から考えてみると、広告費も人件費もマージンも掛からない工務店は、低価格を実現しようと思えば大手よりも引き下げることが可能だということが分かります。

ネットサービスの台頭

最後に、近年ではリノコをはじめとした、ネット上でリフォーム内容の相談、商品の確認ができるサービスも多く出てきています。

自ら出向く必要があるハウスメーカーや工務店とは違い、自宅にいながらリフォームに関する情報を集めることができるのがメリットです。

また、各エリアの工務店と提携を行っているケースも多いため「ネットで見たけど自分のエリアは対応していない！」ということも少なく、かつ扱っている商品数も多くなっています。

ネットのサービスを使う時に一番気になるのが情報の確からしさ、特に金額に関する面ですが、こちらはサービスによって表記が異なるので注意しましょう。なるべくトータルでかかる金額が分かりやすく、金額の内訳も分かりやすい方が安心のため、そういったサービスを使う方が良いでしょう。

まとめ

どの業者に依頼するか迷った際の総括としては、工期を短くしたいのであれば大手ハウスメーカー、高い技術力を求めるのであれば工務店、幅広く情報を集めて決定したい場合はネットのサービスといった選択がベターと言えるでしょう。

しかし、何よりも大事なことは、親身になって家づくりをしてくれるパートナーとなる業者を探すことです。


リノコは、お客様と共に理想の住まいを作り上げていくことを目指しています。
北海道から沖縄まで日本全国の優秀な職人と提携し、主要メーカーの主力商品多数を取り揃えているため、広い間口でお客様にご対応させていただいております。

また、どんな工事でも1年間の保証制度（水回り商品なら5年間の機器延長保証）を設けており、リフォーム後のアフターケアも万全です。

そして何より、豊富な知識と経験を持ったリフォーム・コンサルタントが、分かりやすく的確に、お客様の住まい作りをスムーズにご案内させていただきます。


ここで紹介した要素をまずは参考にして、既にリフォーム内容が決まっていれば大手と工務店をピックアップ、リフォーム内容を決めたり情報を集める所から始めたい場合はネットサービス、最終的には実際に相談をして見積もりを取った上で、総合的に判断して決めることをおすすめします。